タカラ バイオ ワクチン。 新型コロナのDNAワクチン製造へ 秋以降に市場に、タカラバイオなど

DNAワクチンの優位性とは 新型コロナに挑むタカラバイオ 社長の思い|経済|地域のニュース|京都新聞

タカラ バイオ ワクチン

しかし、コロナショック後は関連ニュースも増え、活性化しています。 確かに、一部の銘柄は大きな値動きを繰り返しています。 一方で、技術力が高く、海外のビッグファーマとの提携も進んでいるような銘柄は、軒並み株価を下げています。 こうした銘柄には機関投資家の資金が流入しており、コロナショックによる相場の急落でロスカットのルールが適用され、株が売られたためです。 そもそも、創薬バイオベンチャーには、新型コロナウイルス関連の銘柄はあまり多くありません。 報道でよく目にするのはアンジェスですね。 アンジェスは大阪大学と共同で、新型コロナウイルス向けのDNAワクチンの開発に取り組んでいます。 動物への投与を行う試験を始めており、4月1日にこのワクチンの特許を出願したと発表しました。 このワクチンを製造するのがタカラバイオです。 タカラバイオは他に、今ではすっかり有名になったPCR検査の試薬も作っています。 PCRとは「Polymerase Chain Reaction(ポリメラーゼ連鎖反応)」の略で、少量のDNAサンプルを特定の研究・検査に必要な量まで増幅させる技術のことを指します。 この分野ではロシュが有名ですが、タカラバイオもこの試薬の製造・供給を行っており、アジア圏では高いシェアを持っています。 創薬ベンチャーではありませんが、業績への影響が大きいと思われるのが、プレシジョン・システム・サイエンスです。 遺伝子検査の際には、細胞を粉砕して調べたい遺伝子を取り出す必要があります。 従来は手作業で行われており、大量の検査にはとても対応できませんでした。 そこで、これを1台の機械で可能にしたのが同社のDNA自動抽出装置です。

次の

Cytiva・タカラバイオ社協働

タカラ バイオ ワクチン

タカラバイオの仲尾功一社長 タカラバイオは、大阪大発のバイオベンチャー、アンジェス(大阪府茨木市)や大阪大学と共同開発する新型コロナウイルスのDNAワクチンについて、来年3月までに量産態勢を滋賀県草津市の本社工場に整える。 今夏にも始まる臨床試験(治験)の結果次第で、さらなる増産対応も検討する。 実用化への道のりについてタカラバイオの仲尾功一社長が京都新聞社の取材に答えた。 量産を担当するタカラバイオの態勢整備は。 「ワクチン原料を供給するAGC子会社などの協力を得て、本年度中に20万人分のワクチン製造態勢を整える。 従来の不活化ワクチンなどと違った優位性は何ですか。 「不活化ワクチンとは、新型コロナを不活化してつくるものだが、不活化しても本当に安全か確認する試験に時間がかかる。 一方、DNAワクチンは新型コロナに特徴的な遺伝子の一部を体に打って、抗体をつくる新しい技術だ。 ウイルスそのものではないので病原性はなく、安全で短期間に生産できる利点がある」 「当社のコア技術はDNAテクノロジー。 遺伝子や細胞を扱う『CDMO事業』は国内で最も大規模に展開している。 「開発の着手を3月に発表し、7月にも治験に臨めるのは、想像以上のスピードだ。 すでに動物実験で効果は出ているが、重要なのはヒトに対してどれくらいの量のワクチンを投与すれば効果があるかをつかむことだ。 現状の想定での製造態勢は20万人分としているが、結果次第で数字は変わりうる」.

次の

アンジェス、新型コロナワクチンの第1/2相臨床試験の詳細が判明:日経バイオテクONLINE

タカラ バイオ ワクチン

タカラバイオの仲尾功一社長 タカラバイオは、大阪大発のバイオベンチャー、アンジェス(大阪府茨木市)や大阪大学と共同開発する新型コロナウイルスのDNAワクチンについて、来年3月までに量産態勢を滋賀県草津市の本社工場に整える。 今夏にも始まる臨床試験(治験)の結果次第で、さらなる増産対応も検討する。 実用化への道のりについてタカラバイオの仲尾功一社長が京都新聞社の取材に答えた。 量産を担当するタカラバイオの態勢整備は。 「ワクチン原料を供給するAGC子会社などの協力を得て、本年度中に20万人分のワクチン製造態勢を整える。 従来の不活化ワクチンなどと違った優位性は何ですか。 「不活化ワクチンとは、新型コロナを不活化してつくるものだが、不活化しても本当に安全か確認する試験に時間がかかる。 一方、DNAワクチンは新型コロナに特徴的な遺伝子の一部を体に打って、抗体をつくる新しい技術だ。 ウイルスそのものではないので病原性はなく、安全で短期間に生産できる利点がある」 「当社のコア技術はDNAテクノロジー。 遺伝子や細胞を扱う『CDMO事業』は国内で最も大規模に展開している。 「開発の着手を3月に発表し、7月にも治験に臨めるのは、想像以上のスピードだ。 すでに動物実験で効果は出ているが、重要なのはヒトに対してどれくらいの量のワクチンを投与すれば効果があるかをつかむことだ。 現状の想定での製造態勢は20万人分としているが、結果次第で数字は変わりうる」.

次の